年収2000万円の職業は?稼げる仕事や転職方法を紹介!

年収2000万円の職業は?稼げる仕事や転職方法を紹介!

日本人の平均年収は403万円というデータが出ているので、年収2,000万円は実に平均の5倍近い数字となります。

もし年収2,000万円を稼げれば苦しい生活とは無縁になるので、できれば年収2,000万を目指したいという人は多いでしょう。

そこで当記事では年収2,000万円を稼げる仕事や、年収2,000万円の仕事への転職方法を紹介していきます。

年収2,000万円を稼げる職業を一挙紹介!

不動産売買仲介業の営業マン

弁護士や医者といった特別な資格が必要な職業を除いて、年収2,000万円を稼げる仕事の筆頭に挙げられるのは、やはり「不動産売買仲介業の営業マン」でしょう。

不動産売買は家や土地・ビルといった莫大なお金が動くので、仲介手数料として受け取る実入りも半端なく大きいです。

賃貸の不動産営業マンだと年収1,000万すら厳しいですが、土地や物件の売買不動産仲介の営業マンは売上や仲介手数料の5~25%程度がインセンティブとして受け取れるので、契約1件につき50万円~100万ほどのインセンティブが受け取れます。

100万のインセンティブが入る契約を月に2回も取れば、それだけで年収2,000万円は確保できるでしょう。

資格なし・学歴なし・未経験でも年収2,000万円を狙えるのが強み

しかも不動産売買の営業マンは学歴や資格・スキルなどに関わらず、未経験でも年収2,000万円が狙える点で非常にレアな職業です。

会社によっては40代や50代の未経験でも入社できるので、「これといったキャリアはないが年収2,000万円を稼ぎたい!」と考える人には不動産売買の営業マンは最適です。

ただし、不動産売買は稼げる反面ノルマが厳しく激務で、精神的にも大変な部分がありますので、身体やメンタルに自信のある人に向いている職種といえます。

外資系コンサルティングファームのマネージャー

年収2,000万円以上を目指すなら、外資系企業のマネージャーも代表格の一つです。

外資系企業は実力主義かつインセンティブで給与が変わってくるので、活躍できる人は日本企業と比べものにならない高収入を得ることができます。

その中でも現実的に転職できて、稼げる可能性が高いのが、外資系コンサルティングファームのマネージャーです。

コンサルティングファームとは、企業のかかえる課題を解決するコンサルティングを行う会社のことです。

成績次第で年収2,000万円を狙えるだけでなく、IT企業の勤務経験があればIT系のコンサルティングファームに転職できるので、学歴や資格がなくても転職できるのがメリットでしょう。

論理的な思考力が求められる

コンサルティングファームで年収2,000万円を稼ぐレベルで活躍するのに必要なのは、論理的な思考力です。

出身大学や大企業に勤めていたブランドではなく、どれだけ仕事ができるかという実力オンリーで年収が決まります。

もし昇進してマネージャーなどの役職に就けば、基本給だけで年収2,000万円前後になり、インセンティブもつきます。

マッキンゼーのような有名どころでは、年収6,000万円以上になる人もいるので、不動産売買のように「契約が取れればガッポリお金が入る」という仕事ではなく、キャリアアップで収入がアップしていく仕事と言えるでしょう。

外資系生命保険会社の営業マン

外資系生命保険会社の営業マンは、日本の生命保険会社に比べてかなり収入が良く、年収2,000万円を得ることが可能な職業です。

たとえばプルデンシャル生命保険の場合は、給与がフルコミッションのシステムになっており、20代で年収2,000万円を稼いでいる人も少なくありません。

ただ成果を上げればたくさんの収入が得られる一方で、保険会社の営業は成果が出なければ収入ゼロの地獄へと落ちることがある点に注意が必要です。

成功して富裕層に仲間入りする人がいる一方で、経済的に困窮して早期退職してしまう人もいるのが厳しいところです。

金融系の専門職(ディーラー・トレーダー・ファンドマネージャー)

金融系の専門職も、年収2,000万円を達成できる職業の一つです。

顧客の金融商品の取引の仲介が主な仕事なのですが、とてつもなく大きな金額が動くので人によっては年収3,000万円を達成することもできます。

ただ不動産営業のように誰でも転職できるわけではなく、銀行でのアナリスト経験や資産運用の高い実績などが求められます。

また、有名大学レベルの学歴を求められるケースもあり、業務のプレッシャーも凄まじいので精神的なタフさも必要でしょう。

大手総合商社の海外駐在員

国内企業の中でもトップレベルの年収をほこる総合商社の海外駐在員は、日本企業でも破格の年収を出しているので20代であっても年収2,000万円が狙える職業です。

海外で問題なくビジネス会話ができるレベルの英語力は必須ですが、海外に合わせた働き方になるので他の年収2,000万円の職業と違って残業も少なく休みもしっかり休めます。

入社の難しい大手総合商社のさらに限られた部門の仕事になるので狭き門になりますが、学歴や英語力に自信がある方は積極的に狙う価値があるでしょう。

外資系製薬会社の研究職

年収1,000万超えの会社員も多い製薬会社ですが、外資系の製薬会社の研究職であればさらに高収入が期待できます。

相応のスキルや研究の経験は求められますが、結果さえ出せば年収2,000万円超えも十分に狙うことが可能です。

日本企業の製薬会社よりあらゆる面で待遇が良い企業が多いので、日本企業で経験とスキルを積んでから外資に転職する人も多いです。

外資系の人材紹介コンサルタント

外資系の人材紹介コンサルタントは、不動産営業と同様に経験や学歴不問で年収2,000万円を狙うことができる職業です。

国内の人材紹介コンサルタントだとそもそもの紹介者の年収が低いので、インセンティブで年収の30%が給与に含まれても年収1,000万円が精々だったりします。

一方で外資系であれば転職者の年収が1,000万円を超えていることが珍しくないので、30%のインセンティブで転職者1名につき300万円もの金額は入ります。

そのため、結果を出せばインセンティブにより年収2,000万円を達成することが可能です。

化学機械・プラントメーカーの技術者

化学機械・プラントメーカーの技術者も、あまりイメージは湧かないかもしれませんが年収2,000万円を達成できる職業です。

専門性が求められるので一定以上の理系大学の卒業は必須ですが、人手不足も相まって国内企業でも年収2,000万円を達成できる数少ない仕事の一つです。

ただし、企業によってはまだまだ年功序列が強いため、「三井化学株式会社」のような大手でも入社10年目でようやく年収1,000万円という場合もあります。

大手広告代理店の部長以上の役職者

大手広告代理店かつ部長以上の役職者も、年収2,000万円を超える職業の一つです。

ただ転職で大手広告代理店に入社するのは難易度が高く、新卒で入社しても部長クラスになれるのはほんの一握りというのがネックでしょう。

最低でも数年~10年の勤務も必須なので、不動産営業や外資系のように入社1,2年目で年収2,000万を達成することもできません。

代わりに、激務ですが倒産の心配がなく、安定した職業かつ福利厚生や社会的なステータスも高いメリットがあります。

プロジェクトマネージャー(PM)・システムアナリスト

プロダクトマネージャー、システムアナリストはIT系で最も高年収が期待できる職業です。

一般的にはエンジニアからプロジェクトマネージャーになる事が多く、大手や外資であれば年収2,000万円を達成することが可能です。

ただし、一般企業では年収1,000万円に届けばいい方で、エンジニアとしての優れたスキルと管理職としてのスキルの両方が求められることから難易度は低くありません。

人によってはエンジニアとして破格のスキルを手に入れて、フリーランスで年収2,000万円を達成することもあります。

マグロ漁師・ナマコ漁師

安定感はありませんが、高収入が期待できる漁師の中でも「マグロ漁」「ナマコ漁」は年収2,000万円を狙える職業です。

マグロやナマコは単価が高いため、大漁の年は年収1億を超える船もあるほどです。

ただ遠洋漁業であれば狭い船の上で1ヶ月以上も過ごして、一切家に帰らない生活を送ることになりますし、毎日休み無く肉体労働を続けることになるので体力と精神力が必須です。

また、船に船員を乗せる場合は仮に年収1億円を稼いでも人件費が発生するので、実際は年収数千万円になります。

個人投資家(トレーダー)

個人投資家も、職業と言えるかは微妙な所ですが年収2,000万円を達成することができます。

上手くいけば20代で特別なスキルなしで、年収1億円も達成できる職業です。

ただ、才能がない場合は安定して年収2,000万円を達成するにはある程度の元手が必要になりますし、見誤れば一気に資産を失うリスクも孕んでいるのがデメリットでしょう。

クリエイター(漫画家・作家・イラストレーターなど)

漫画家や小説家などのクリエイター職は、成功すれば学歴や年齢不問で年収2,000万円を稼ぐことが可能な職業です。

例えば売れっ子漫画家になれば、単行本の5~10%が印税として収入になるので、40万部ほど売れれば「50円×40万部=2,000万円」を稼げます。

また、アニメ化やドラマ化、映画化といったメディアミックスがされれば増刷が見込めるだけでなく、使用料として数百万円のお金が入ります。

売れるまでが大変ですが、売れて話題になれば年収2,000万円を十分に狙える職業でしょう。

医師(開業医含む)

説明不要ですが、医師は年収2,000万円を狙える職業の代表格です。

勤務医だと年収2,000万円を狙うのはやや難易度が高いですが、開業医であれば年収3,000万円も狙えます。

最近はフリーランスの医師で年収2,000万円を達成している人も少なくありません。

COO/CFO/CIO/CTOなど経営幹部

大企業のCEOをサポートする、COO/CFO/CIO/CTOも年収2,000万円を狙える職業の一つです。

表に求人がほとんど出ないので、転職するには人脈やヘッドハンターによるスカウトが一般的となります。

また、転職にあたってマネジメントスキルや知識も必須となるため、難易度はかなり高いでしょう。

起業して社長になる

転職でなく、起業して社長になるというのも年収2,000万円を達成できる職業の一つです。

誰でも一度は、起業の夢を抱いたことがあるのではないでしょうか?

サラリーマン時代に資金を貯めて会社を興し、年収2,000万円どころか億単位の年収を稼ぐ人もいます。

起業には書類選考もなければ、面接や特別な資格も不要で自分が「やる」と決めたらいつでもスタートできます。

年齢的な制限もなく、20代で大成功する人もいれば、60代になって会社を立ち上げて成功する人がいるのもメリットでしょう。

企業経営や店舗経営は、リスクが大きい分実入りも大きい

しかし、企業で年収2,000万を狙う場合、一歩間違えば自己破産の憂き目に遭うかもしれないリスクは把握しておきましょう。

意気揚々と店を立ち上げたものの、予想に反してお客が来なかった場合は家族で路頭に迷ってしまう危険性もあります。

企業で年収2,000万円を狙う場合はリスクもよくよく考えて、慎重に決断をする必要があるでしょう。

日本で年収2,000万円を稼いでいる人はどれくらいいる?

年収2,000万円超えの割合は0.4%

国税庁の「民間給与実態統計調査」によれば、年収2,000万円を超える人の割合は、わずか0.4%しかいませんでした。

0,4%というと少なく感じますが、給与所得者が約6,000万人いることを考えると、約24万人が年収2,000万円を超えている計算です。

参考:民間給与実態統計調査

24万人と聞くと思っていたよりも多い、と感じる方も多いのではないでしょうか。

世帯年収2000万稼ぐ人の割合は1.2%

次に世帯年収で2,000万を超える人の場合、割合は1.2%となります。

個人で年収2,000万円を超えるのが0.4%なので、割合は約3倍という結果です。

100組の家庭がいれば、およそ1組は世帯年収が2,000万円を超えていると考えて良いでしょう。

参考:厚生労働省「国民生活基礎調査の概況」

年収2,000万円の手取りや税金について

手取り年収は約1,300万

結論を言うと、様々な税金を引かれた末の手取りは約1,300万円となります。

年収2,000万円と言ってもそのままそっくり2,000万円が手元に入るわけではありません。

  • 所得税
  • 健康保険料
  • 厚生年金
  • 雇用保険料
  • 住民税

2,000万円を稼いでも上記のような税金だけで年間で700万円も引かれてしまうので、手元に残るのは1,300万円です。

手取りの月収は約80万円

次に年収2,000万円の月々の手取りですが、ボーナスの金額にもよりますが約80万円となります。

これは夏冬のボーナスで400万円(約5ヶ月分)が出た場合の計算です。

外資系でボーナスがない場合は毎月100万~110万円くらいが手取りとなるでしょう。

世帯年収2,000万の手取りは約1,400万

夫婦共働きで世帯年収が2,000万円の場合、手取りは約1,400万円となります。

夫婦だと引かれる税金が少なくなるため、単身で年収2,000万円を稼いでいる人よりも手取りが多くなります。

年収2,000万円を超えると確定申告が必要

なお、年収2,000万円を超えた場合の注意点として、確定申告を自身で行う必要があります。

これは年収2,000万円を超えると会社で確定申告ができないためです。

年収2,000万円を超えている会社員は、所得税法上で自身で確定申告を行う義務があるので、転職で年収2,000万円を達成した場合はいつもの癖で会社に確定申告を頼まないようにしましょう。

手取り2,000万円には年収3,000万円が必要

もし手取りで2,000万円を目指したい場合、年収3,000万円を目指す必要が出てきます。

日本で年収3,000万円となると一部の外資や営業を除いて会社員ではほぼ達成が不可能なレベルになるので、起業をして経営者を目指していく必要があるでしょう。

年収2000万円の貯金はいくら?

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」によれば、年収2,000万円(年収1200万円以上世帯)の平均貯蓄額は5,569万円となっています。

ただ平均値は一部の富裕層が大きく引き上げているので、中央値では1,900万円となっています。

年収2,000万円以上稼げる仕事を探す方法

ハイクラス向けの転職エージェントへ登録する

年収2,000万円以上稼げる仕事を探したいと思っている人は、まず転職エージェントに登録する必要があります。

年収2,000万円を超える所謂ハイクラス向け求人は、ハローワークやタウンワークといった一般的な求人媒体にはほぼ存在しないからです。

一方で転職エージェントであれば、非公開求人という形で優秀な登録者に年収2,000万円の求人を紹介してくれます。

また、年収2,000万円を超える人材は非常に優秀なため、退職後に募集をしても後釜になる人材が見つかりにくいですし、仮にハローワークで求人を出すとクライアントに見られてしまい、「●●君が辞めるなら取引も考え直さないといけないな」といった影響が出るリスクもあります。

そのため、企業は名前を伏せて非公開求人という形で、エージェントを通して優秀な人材をスカウトすることも多いです。

転職サイトで年収2,000万超えの求人を探す

次に、転職サイトに登録して年収2,000万円を超える求人を探すという方法もあります。

年収2,000万円を超える求人の大半は会員限定の非公開求人となっており、数もあまり多くないので、求人数の多い大手転職サイトに登録するのがポイントです。

転職エージェントと違って自分で最適な求人を探したり、好きなタイミングで応募できるのはメリットでしょう。

年収2,000万円を稼げる仕事に関するまとめ

今回は年収2,000万円を稼げる仕事や割合、実際に転職する方法などを紹介してきました。

年収2,000万円を稼げると平均よりリッチな生活を送りつつ、精神的にもかなり余裕が出てきます。

ただし、年収2,000万円を稼げる仕事の多くは非常にハードで、仕事中心の生活を送ることになるリスクは考慮しておきましょう。

転職で年収2,000万円以上を目指すなら、転職エージェントに登録してみるのがおすすめです。